韓国ワーホリの申請条件・費用・現地生活の準備を経験者目線で解説

韓国ワーキングホリデー（H-1）の基本情報と申請条件

韓国のワーキングホリデー制度は、H-1という在留資格（ビザ）のもとで最大1年間の滞在が認められる制度です。語学学習もアルバイトも可能なため、韓国での生活体験を希望する日本人にとって選択肢の一つとなっています。2025年10月からは生涯2回まで参加できるよう制度が変更され、以前よりも柔軟に計画を立てられるようになりました。ただし、年齢制限や申請時期など押さえておくべきポイントがあります。ここでは、韓国ワーホリの基本情報を整理します。

韓国ワーホリの対象年齢と滞在期間

韓国ワーキングホリデーの申請対象は、申請時点で満18歳以上25歳以下の日本国民です。26歳から30歳の方は、特段の事情が認められる場合に限り申請が可能とされています。滞在期間は最大1年間で、延長は認められていません。

2025年10月1日から、ワーキングホリデーの参加回数が生涯1回から2回に変更されました。2回目を申請する場合も年齢条件を満たしている必要があるため、1回目の渡韓時期によっては2回目の申請が年齢制限に引っかかるケースもあります。複数回の参加を視野に入れている場合は、早めの渡韓が有利です。

H-1在留資格（ビザ）で認められる活動内容

H-1在留資格（ビザ）では、観光・語学学習・就労の3つの活動が認められています。語学堂への通学はもちろん、飲食店やカフェ、日本語講師などのアルバイトも可能です。

ただし、年間の総労働時間は1,300時間に制限されています。月にフルタイムで働き続けることは想定されておらず、あくまで「休暇を主な目的とし、その間の生活資金を補うための就労」という位置づけです。風俗営業や法令で禁止されている業種での就労は認められません。

年間発給枠と申請受付のスケジュール

韓国のワーキングホリデーには年間の発給枠が設けられています。発給枠に達すると、その年度の申請受付が締め切られるため、申請時期の確認が欠かせません。

申請受付の開始時期や枠数は年度ごとに異なるため、管轄の韓国大使館または領事館の公式サイトで最新情報を確認してください。繁忙期（1月～3月、8月～9月）は申請が集中しやすく、審査にも時間がかかる傾向があります。渡航予定日の2～4ヶ月前には手続きを開始するのが現実的です。

韓国ワーホリの在留資格（ビザ）申請に必要な書類と手順

H-1在留資格（ビザ）の申請は、居住地を管轄する韓国大使館または領事館で行います。ビザ申請料は無料ですが、書類の準備には時間がかかるものがあるため、余裕を持って進めることが重要です。

申請に必要な書類一覧

H-1在留資格（ビザ）の申請には、以下の書類が必要です。領事館によって追加書類が求められる場合もあるため、申請前に管轄領事館の公式サイトで最新の要件を確認してください。

26歳から30歳の方が申請する場合は、上記に加えて理由書の提出が必要です。活動計画書は誠実に記載しないと査証発給が認められない場合があるため、具体的な計画を記入してください。

残高証明書の金額目安と注意点

残高証明書は、本人名義の銀行口座に約3,000米ドル以上（日本円で約30万円以上）の残高があることを示す書類です。発行日から1ヶ月以内のものが有効とされています。

残高が頻繁に動いている口座や、一時的に資金を移して残高を膨らませた口座は、審査で疑義が生じる場合があります。日頃から一定の残高を維持している口座の証明書を使用するのが望ましいです。外貨建て口座の場合は、円換算の記載があるかどうかも確認してください。

保護者が費用を負担する場合は、保護者の残高証明書と親族関係証明書（戸籍謄本など）の提出が求められます。

申請から発給までの流れとかかる日数

申請は、管轄の韓国大使館・領事館へ本人が直接出向いて行うのが原則です。旅行会社（観光庁登録1種）やご家族による代理申請も認められており、家族が代理する場合は委任状と家族関係証明書類（住民票や戸籍謄本）の提出が必要です。

申請から査証発給までの標準的な処理期間は5～14営業日です。繁忙期はさらに時間がかかることがあるため、渡航日に余裕を持ったスケジュールで申請してください。

証明写真のサイズや背景色が規定外の場合、窓口で受け付けてもらえないことがあります。スタジオで撮影する際に「韓国ビザ用」と伝えると、規格に合った写真を用意してもらいやすくなります。

韓国ワーホリにかかる費用と資金計画

韓国ワーホリでは、渡韓前の準備費用と現地での生活費の両方を見積もる必要があります。住居の形態やライフスタイルによって金額は大きく変わるため、自分の計画に合わせたシミュレーションが重要です。

渡韓前に準備する初期費用の内訳

渡韓前に必要な費用は約25万～40万円が目安です。主な内訳は以下のとおりです。

海外旅行保険は韓国滞在中の医療費をカバーするために加入が推奨されています。補償内容と保険料を比較して、滞在期間に合ったプランを選んでください。

期間別の生活費目安（3ヶ月・6ヶ月・1年）

現地での生活費は、住居の種類と食生活によって大きく変動します。以下は、ソウルで生活した場合の目安です。

※本記事内のウォンから円への換算は執筆時点の目安（1ウォン＝約0.10～0.11円）です。為替レートは日々変動するため、実際の支払額は異なる場合があります。

上記の月額生活費に初期費用（保証金・航空券・保険など）を加えた期間別の総費用目安は以下のとおりです。

渡韓後3ヶ月目頃までは、生活に慣れるまで出費がかさみやすい時期です。アルバイト収入が安定するのは韓国語がある程度身についた後になるため、少なくとも3ヶ月分の生活費は渡韓前に確保しておくと安心です。

現地での収入とアルバイト事情

2026年の韓国の最低時給は10,320ウォン（約1,100円）です。H-1在留資格（ビザ）では年間1,300時間まで就労が認められており、週20時間程度働いた場合、月に約80万～100万ウォン（約8万～10万円）の収入が見込めます。

日本人に多い就労先としては、日本料理店、カフェ、日本語教師、翻訳・通訳のアルバイトなどが挙げられます。韓国語力が上がるほど選択肢は広がりますが、渡韓直後は日本語を活かせる職種から始めるケースが一般的です。

求人情報は、語学堂の掲示板、韓国の求人サイト「アルバモン」、日本人向け韓国情報サイトなどで探すことができます。

韓国到着後の住居探しと住まいの選び方

韓国で住まいを確保することは、ワーホリ生活の土台となる重要な準備です。韓国の賃貸市場には日本にはない独特の制度があり、事前に理解しておかないと予想外の出費やトラブルにつながることがあります。

ワンルーム・コシウォン・シェアハウスの違い

韓国で選べる主な住居タイプは以下のとおりです。滞在期間や予算に合わせて選んでください。

ワーホリの場合、渡韓直後はコシウォンやゲストハウスで生活を始め、土地勘がついてからワンルームに引っ越すという流れも一般的です。

保証金（ボジュンゴム）と月払い（ウォルセ）の仕組み

韓国の賃貸市場には「保証金（보증금 ボジュンゴム）」という制度があります。日本の敷金に近い性質を持ちますが、金額の規模が大きく異なります。

月払い形式の賃貸（월세 ウォルセ）では、月家賃が40万ウォンの物件でも、保証金として100万～500万ウォンを退去時まで預け入れることが求められるケースがあります。チョンセ（전세）と呼ばれる保証金のみの形式では、物件によっては数千万～数億ウォンの保証金が必要になります。

ワーホリで渡韓する場合に注意したいポイントは以下の3つです。

• 保証金の返還は退去時であり、渡韓前に大きな資金を準備する必要がある
• 退去時のトラブル（保証金の未返還、原状回復費用の不当請求など）が発生しやすい
• 契約書が韓国語のみで記載されており、内容を正確に把握しないまま署名するリスクがある

GTNコリアの住居紹介サービスでは、保証金の負担が抑えられる物件の紹介と、日本語による契約内容の説明が受けられます。韓国語の契約書を読み解けない状態で署名することによるトラブルを未然に防ぐ手段として活用できます。

韓国語ができなくても住居契約できる方法

韓国の不動産契約は基本的に韓国語で行われます。契約書の内容、大家とのやり取り、入居時の確認事項など、すべて韓国語でのコミュニケーションが前提です。韓国語に自信がない段階で一人で契約を進めると、条件の認識違いや不利な契約を結んでしまうリスクがあります。

GTNコリアでは、日本語での物件紹介から契約手続きまでをサポートするサービスを提供しています。韓国の賃貸事情に不慣れな状態でも、契約内容を日本語で確認しながら進められるため、住居に関する不安を軽減できます。

住居探しの情報はGTNコリアの公式サイト（https://gtnkr.com/jp/rooms/）で確認できます。

渡韓直後に必要な生活インフラの準備

韓国に到着してからの数週間は、生活インフラを整える期間です。外国人登録証の申請、SIMカードの契約、銀行口座の開設など、順序よく進めることでスムーズに生活を始められます。

SIMカード契約と外国人登録証なしでの対処法

韓国の通信キャリアでSIMを契約する場合、通常は「外国人登録証（ARC）」の提示が必要です。しかし外国人登録証は、入国後に出入国・外国人庁で申請してから取得まで2～3週間以上かかるため、渡韓直後には手元にありません。

通信が使えない状態では、地図アプリや翻訳ツールも動かず、現地での移動や手続きに支障が出ます。空港のプリペイドSIMで一時的にしのぐ方法もありますが、短期間で使い切ってしまうことが多く、コストパフォーマンスは良くありません。

GTNコリアが提供するSIM契約サービスは、外国人登録証なしでの契約に対応しています。日本語でのサポートが受けられ、渡韓直後から安定した通信環境を確保できます。月額料金の目安は3万～6万ウォン（プランにより異なる）です。渡韓前にGTNコリアでSIM契約を手配しておくと、到着直後の通信の不安を解消できます。

GTNコリア モバイルの詳細は公式サイト（https://gtnkr.com/jp/mobile/）で確認できます。

銀行口座の開設手続き

韓国で銀行口座を開設するには、外国人登録証とパスポートの提示が必要です。外国人登録証が届くまでは口座を開設できないため、渡韓直後はある程度の現金を持参するか、日本の銀行口座から海外送金・キャッシングで対応することになります。

口座開設先としては、ウリ銀行やハナ銀行など外国人対応の実績がある銀行が一般的です。支店によっては英語対応が可能な窓口もあります。アルバイトの給与受け取りには韓国の銀行口座が必要になるため、外国人登録証を取得したら早めに手続きを進めてください。

外国人登録と住所届出の流れ

91日以上韓国に滞在する場合、入国後90日以内に外国人登録を行う義務があります。申請先は居住地を管轄する出入国・外国人庁で、事前にオンライン（HiKorea）で予約を取ってから訪問するのが一般的です。

申請に必要な書類はパスポート、証明写真、在留資格に応じた追加書類（住居契約書など）です。申請から外国人登録証の発行までは通常2～3週間かかります。

外国人登録証を取得すると、SIM契約（一般キャリア）、銀行口座開設、各種行政手続きが可能になります。渡韓後できるだけ早い段階で申請を済ませることで、その後の生活準備がスムーズに進みます。期限を過ぎると罰金が科される場合があるため、入国後速やかに手続きを開始してください。

韓国ワーホリ中の仕事探しと語学学習

韓国ワーホリの魅力は、働きながら語学を学べる点にあります。語学堂に通いながらアルバイトをする生活スタイルは、費用を抑えつつ韓国語力を高める効率的な方法です。

ワーホリで働ける職種と求人の探し方

H-1在留資格（ビザ）では、風俗営業や法令で禁止されている業種を除き、幅広い職種での就労が認められています。日本人がワーホリで就くことの多い職種には以下のようなものがあります。

• 日本料理店やカフェでのホールスタッフ・調理補助
• 日本語教師・家庭教師
• 翻訳・通訳（日韓・韓日）
• ホテルや免税店での接客
• 語学学校の事務スタッフ

渡韓直後は韓国語力が十分でなくても、日本語を活かせる職種であれば応募できるケースがあります。韓国語力が上がるにつれて選択肢が広がるため、語学堂での学習と並行して仕事を探すのが効果的です。

求人情報は「アルバモン（알바몬）」などの韓国語求人サイトのほか、語学堂の掲示板や日本人コミュニティのSNSグループでも見つかります。

語学堂に通いながら働くスケジュール例

語学堂の授業は一般的に平日の午前中（9時～13時頃）に行われます。午後や週末をアルバイトに充てることで、学習と就労を両立できます。

一例として、平日午前は語学堂で授業を受け、週3～4日の午後にアルバイト（4～5時間）をするスケジュールの場合、週の労働時間は12～20時間程度になります。この場合、月収は約50万～80万ウォン（約5万～8万円）が目安です。

語学堂の1学期は約10週間で、学費は大学や級によって異なりますが150万～200万ウォン（約15万～20万円）程度が一般的です。GTNコリアでは語学堂選びや入学手続きのサポートも提供しており、公式サイト（https://gtnkr.com/jp/schools/）から詳細を確認できます。

韓国ワーホリで気をつけたい注意点とトラブル対策

韓国ワーホリを充実させるためには、起こりやすいトラブルを事前に把握しておくことが大切です。在留資格の管理、住居のトラブル、日常生活の困りごとなど、対処法を知っておくだけで安心感が変わります。

在留資格の期間管理と延長ができない点

H-1在留資格（ビザ）の滞在期間は最大1年で、延長は認められていません。滞在期間を過ぎると不法滞在となり、今後の韓国入国や他国へのビザ申請に影響する可能性があります。

帰国日が近づいたら、住居の退去手続き、保証金の返還請求、SIMの解約、銀行口座の整理などを計画的に進めてください。退去手続きのタイミングによっては保証金の返還に時間がかかるため、帰国の1ヶ月前には大家への連絡を済ませておくのが望ましいです。

住居トラブルと保証金返還のリスク

韓国の賃貸で最も多いトラブルの一つが、退去時の保証金返還に関する問題です。原状回復費用の名目で保証金から差し引かれたり、返還時期が遅れたりするケースが報告されています。

トラブルを防ぐためには、入居時に部屋の状態を写真で記録しておくこと、契約書の退去条件を入居前に確認しておくことが重要です。韓国語での交渉が難しい場合は、GTNコリアの住居紹介サービスを利用することで、日本語で契約内容の確認やトラブル時の相談ができます。

日本語サポートを活用して不安を減らす方法

韓国での生活では、言語の壁が原因でスムーズに手続きが進まない場面が出てきます。住居契約、SIM契約、行政手続きなど、重要な場面で韓国語が理解できないと不利な条件を受け入れてしまうリスクがあります。

GTNコリアは、住居紹介・SIM契約・語学堂選びなど、韓国生活に必要なサポートを日本語でワンストップ提供しています。韓国語に不安がある段階でも、日本語でのサポートを受けながら生活の基盤を整えることが可能です。

韓国生活全般のサポートについては、GTNコリアの公式サイト（https://gtnkr.com/jp/）から確認できます。

まとめ 韓国ワーホリは準備次第で充実した経験になる

押さえておきたいポイント

韓国ワーキングホリデーについて、申請条件から現地生活の準備まで解説しました。要点を整理します。

• H-1在留資格（ビザ）は18歳～25歳が対象。2025年10月から生涯2回まで参加可能に
• ビザ申請料は無料だが、活動計画書や残高証明書（約3,000米ドル以上）など書類の準備が必要
• 1年間の総費用は約120万～170万円。アルバイト収入で一部を補填できる
• 韓国独自の保証金制度を理解し、住居選びは慎重に進める
• 外国人登録証の取得に2～3週間かかるため、渡韓直後の通信手段を事前に確保しておく

韓国ワーホリは、事前の情報収集と準備がその後の生活の質を大きく左右します。住居・SIM・語学堂など、日本語でサポートを受けられるGTNコリアのサービスを活用することで、韓国語に不安がある段階でもスムーズに生活をスタートできます。

GTNコリアの韓国生活サポートの詳細は、公式サイトで確認してみてください。